岡山県和気町わけちょう

  • 藤公園
  • 片鉄ロマン街道
  • 和気鵜飼谷温泉
  • 和気アルプス

自治体紹介

岡山県の南東部に位置する和気町は、JR岡山駅より電車で約30分、山・川・田畑など自然あふれる人口1万3,500人のまち。瀬戸内地方の温暖な気候で、年間を通して日照時間が長く、降水量が少ないため「晴れの国」岡山県の中でも特にその名にふさわしい地域といえます。また、地理的要因から台風の直撃を受けにくく、活断層が少ないため、自然災害からの安全性が高いと注目されています。

まちの中心にはJR山陽本線、山陽自動車道がとおり、各都市へのアクセスがよく、通勤・通学に便利。また、移住者の受入体制を整備し、子育て・教育に注力しており、暮らしやすいまちとして若い世代や、子育てファミリーから注目を集めています。

自治体概要

総面積 144.21 ㎢
人口 13,384 人 (2023年2月末現在)
世帯数 6,317 世帯 (2023年2月末現在)
公式HP https://www.town.wake.lg.jp

岡山県和気町の魅力

  • 藤
  • 片鉄ロマン街道
    片鉄ロマン街道
  • 和気鵜飼谷温泉
    和気鵜飼谷温泉
  • 和文字焼きまつり
    和文字焼きまつり
  • 和気美しい森
    和気美しい森
  • 和気鵜飼谷交通公園
    和気鵜飼谷交通公園
  • 和気神社
    和気神社
  • 高原の宿ロマンツェ
    高原の宿ロマンツェ
  • 空撮
    空撮

岡山県和気町の返礼品

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返礼品なしの寄附に進む

寄附要項

  • ・寄附申し込み後のキャンセルは承れませんので、ご了承ください。
  • ・和気町にお住いの方は返礼品対象外となります。
  • ・寄附申し込み後の寄附者様の申し出による返礼品の変更・交換は承れません。
  • ・長期不在等、寄附者様事由による返礼品の未受領に対する再送は承れません。
  • ・生産者または天候等の都合により、返礼品の内容を変更させていただく場合がございます。
  • ・返礼品の在庫の状況により、お届けまでにお時間をいただく場合がございます。
  • ・寄附受領証明書は返礼品とは別でお届けさせていただきます。

寄附の使い道

  1. 1. 助け合いのまちづくり推進事業
  2. 2. 観光推進事業
  3. 3. 子育て支援推進事業
  4. 4. 移住・定住推進事業
  5. 5. 教育に関する事業
  6. 6. 地方創生に関する事業
  7. 7. 町長におまかせ

寄附実績

(1)助け合いのまちづくり推進事業

「私たちのまちの豊かな自然や歴史を伝えて行きたい」「安全で住みやすい地域にしたい」「町民が主体となって助け合うまちづくりの仕組みをつくりたい」といった目的のもと、町内9つの小学校区等を単位に、『助け合いのまちづくり協議会』を設置し、地域の課題解決のため、住民、行政が協働して事業を実施しています。

例えば、地区内の環境整備、運動会等のイベント、青空市などを実施しています。このような協働事業に活用します。

(2)観光推進事業

「和気鵜飼谷温泉」をはじめ、種類の多さでは日本一の「藤公園」、廃線跡を活用した自転車道「片鉄ロマン街道」、タンチョウの飼育や湿生植物園や野鳥観察施設を有する「岡山県自然保護センター」、田土、奥塩田地区の「棚田」など魅力的な施設や風景が多数あります。このような資源を活かすことで和気町の魅力アップを図り、みなさんに「来てみたい」と思っていただけるまちづくりに活用します。

(3)子育て支援推進事業

人口の減少が著しく、その対策・解決が最重要課題の1つとなっています。高校卒業までの医療費全額助成や預かり保育、延長保育を充実することなどで、子育て世代が安心して子育てできる環境づくり・支援を行うことで、「子育てするなら和気町」と思っていただけるまちづくりに活用します。

(4)移住・定住推進事業

田舎でありながら都市圏への交通アクセスが良く、インターネットも光回線への接続が全地域で可能であり、便利な田舎「とかいなか」暮らしを満喫できます。和気町に「住みたい」「住んでよかった」と感じていただけるまちづくりに活用します。

(5)教育に関する事業

教育で町おこし!“教育のまち”和気町を掲げ、子どもたちにグローバルに世の中を見通せるようになってほしい、どのような社会でも、ローカルに力を発揮することができる人材に育ってほしいと考えています。そうした中で町外からも移住者が来るような”教育のまち”づくりに活用します。

(6)地方創生に関する事業

「まち・ひと・しごと創生総合戦略」を策定し、日本の目指すべき将来像を提示するとともに、急速に進む人口減少、過度な東京圏一極集中の課題に対して一体的に取り組んでいます。具体的な施策として、パンフレットなどでのPR、定住促進・企業誘致への取り組み、工業団地の整備するなど人口展望の実現に活用します。

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